近隣型商店街は一般に商圏が狭く、徒歩や自転車・バイクでの来街客が多いため、駐車場の必要性は低いといわれている。しかし、上述してきたように、車社会の逃展による大型店、上位都市の商店街、ロードサイド店などへの流出は激しく、厳しい状況に置かれている。こうした流出を食い止め、魅力ある商店街に再生させるための様々な対応が必要である。ソフト面での活性化策である業種構成の充実や個店での営業政策・品揃えの改普などとともに、駐車場設置による吸引力の強化を図らねばなるまい。首都圏のある15万都市の調査でも、近隣型商店街にたいする駐車場設置の要望は30％以上の沁費者に達していた。ここでの来街者は時間節約型が多く、短時間で買い物を済ます傾向が強い。したがって駐車場も入場・出場が容易でなければならず、立体駐車場や広い駐車場は不向きである。そこで、中小規模の駐車場を設置することになるが、稼働効率や運用コストなどを考慮すると管理を含め困難な場合も多い。このような場合には、民用企業や銀行などの駐車場を平口の営業時間終了後に利用させてもらうとか、大型店や民間の月極駐車場と契約を結んで利用するなどの方策がある。いずれにしても商店街の共同した組織力が必要である。